地震対策の基本情報

地震対策の館
正しい知識・対策を「地震対策の館」で身につければ、地震なんて怖くない！

国立科学博物館地震資料室
国立科学博物館地震資料室のホームページです。

計器による観測に基づく地震の研究──近代地震学は、
今から１ 世紀余り前の1880 年代の初めに、当時日本に
滞在していた外国人科学者（御雇い外国人）によって
始まりました。

国立科学博物館には、地震学の黎明期から今日までの
発展を示す地震計などの機器類、それに主に昭和初期
までの地震学者や地震計そして地震被害の写真が収蔵
されています。

日本災害情報学会
日本災害情報学会のホームページです。

日本災害情報学会は、防災・減災に役立つ災害情報
やその伝達・受容のあり方を調査・研究し、その成果
を社会に提言することを目的にしています。

詳細は「学会案内」をご覧ください。

地震予知連絡会
地震予知に関する調査・観測・研究結果等の情報の交換と
それらに基づく学術的な検討を行うことを目的に、昭和４４年
４月に国土地理院長の私的諮問機関として発足しました。

昭和53年には選定地域の見直しが行われ、

1. 過去に大地震があって、最近大地震の起きていない地域
2. 活構造地域
3. 最近地殻活動の活発な地域
4. 社会的に重要な地域

を選定基準にして、日本全国に8ヵ所の特定観測地域と南関東、
東海地方の観測強化地域を選定しています。

国土交通省 災害速報
震度4以上の地震、豪雨、豪雪、火山噴火災害等が
発生した場合、道路の災害情報を迅速に提供する
ホームページです。

日本自然災害学会
日本災害情報学会のホームページです。

日本災害情報学会は、防災・減災に役立つ災害情報
やその伝達・受容のあり方を調査・研究し、その成果
を社会に提言することを目的にしています。

詳細は「学会案内」をご覧ください。

東京大学地震研究所
東大地震研究所のホームページです。

(独)防災科学技術研究所
防災科学技術研究所（略称：防災科研）は、災害から
人命を守り、災害の教訓を活かして発展を続ける災害
に強い社会の実現を目指し、地震、火山、気象、土砂
および雪氷災害による被害の軽減に関する研究開発
を行っております。

総務省消防庁
総務省消防庁のホームページです。

ここでは総務省消防庁の所在地や組織といった
基本的な情報から、これまで取り組んできた事柄
や今後の課題・展望まで、総務省消防庁とは一体
どういった組織なのかということを分かりやすく紹介
しています。

海上保安庁
海上保安庁のホームページです。

海上保安庁では、治安の維持、海上交通の安全確保、
海難の救助、海上防災・海洋環境の保全の４つの分野と、
これを実現するための国内外関係機関との連携・協力に
関して関わっています。

国土地理院
国土地理院のホームページです。

国土地理院では下記の役割を持っています。

１．国の発展を支える測量政策の推進

２．社会の基盤となる地理情報の整備

３．災害対応等に必要な地理情報の把握

４．国際社会と連携する測量等の推進

国土交通省
国土交通省のホームページです。

国土交通省は、中央省庁等改革の一環として、
国土の総合的、体系的な利用・開発・保全、
そのための社会資本の整合的な整備、交通政策
の推進等を担う責任官庁として、２００１年１月６日に、
北海道開発庁、国土庁、運輸省及び建設省を母体
として設置されました。

中央省庁等改革の趣旨を踏まえ、より良い行政サービス
の提供を目指し、総合的な国土交通行政を展開していく
こととしています。

気象庁
気象庁のホームページです。

気象庁は自然現象を常時観測するとともに、気象、地震、
津波、火山活動などに関する情報を発表・提供しています。

気象庁が発表・提供する情報は、自然災害から国民の
生命・財産を守るための防災情報のほか、交通の安全を
支援するための情報、農業、電力、観光など各種産業活動を
支援する産業情報、国民の日常生活に役立つ生活情報、
さらには人類の生活のあり方などに警鐘を鳴らす環境情報
などがあり、各方面で多様な役割を果たしています。

気象庁は、これらの情報を関係省庁や地方公共団体、
報道機関などに提供することにより、災害の防止、交通安全
の確保、産業の発展への寄与、国民生活の利便の向上を
図っているほか、環境保全に向けた取り組みに対しても
支援をしています。

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